この記事を読んでくれている人は、医療保険・がん保険が不要かも？って少し気になっていますよね？この記事では僕が医療保険・がん保険を解約したきっかけについて徹底的に解説していきます！
ぜひ参考にしてもらえると嬉しいです！
医療保険・がん保険は不要なのか？
病気やケガをしたときに保証が受けられる医療保険やがん保険ですが、なんとなく必要だよねってところから始まっていませんか？
僕自身、保険には加入しとかないかんやろって思い込んでた（涙
特に調べることもなくそういう気持ちになってたんですよね。でもこれって保険会社のCMや広告などでそういう気にさせられてたんだろうなって後になって気づきました。
病気やケガのリスクや必要な費用、サポート制度の有無などをしっかり知っておくことが重要です。
医療保険やがん保険はどんな保険？
そもそも医療保険やがん保険がどんな保険なのかから整理します。
まず大前提として、保険には公的保険（社会保障）と民間保険がありますよね。この記事で不要としているのは民間保険のことです。
また、民間保険には生命保険と損害保険があるのですが、医療保険やがん保険は生命保険に含まれるんですね。ではそれぞれの特徴を見ていきましょう。
医療保険
民間の医療保険について保険会社自身の説明を引用すると下のようになります。
民間の医療保険とは、民間保険会社が販売している保険商品で、公的医療保険でカバーしきれない医療費への備えとして活用されます。たとえば病気で入院した際は、公的医療保険で保障される治療費以外に、食事代や差額ベッド代などの多くの費用がかかります。これらの経済的な負担を、民間の医療保険で備えられます。
出典：医療保険とは？基本のキをわかりやすく解説：太陽生命
要するに、民間の医療保険とは治療費ではなく、治療費以外の費用負担に備えるためのものということです。
がん保険
続いて、民間のがん保険について保険会社自身の説明を引用すると下のようになります。
がん保険とは、その名の通り、がんに対する保障に特化した保険のことです。がん（悪性新生物・上皮内新生物（※））と診断された場合や、がんで入院、手術等をした場合に、契約内容に基づいた給付金が支払われます。
出典：がん保険と医療保険の違いとは？それぞれの特徴を知って上手に活用しよう！：太陽生命
※上皮内新生物はお支払い対象外となるがん保険もあります。
がんになった時だけ保障され、がんと診断されたらもらえる一時金や治療・通院・入院・手術をしたときなどに給付金が支給されます。また、先進医療特約を付けると、保険のきかない医療行為にも備えることもできますが、対象外となるがんがあることには注意が必要です。
結論｜医療保険・がん保険は不要！
結論を先に言うと、医療保険・がん保険は不要です。なぜなら、公的保険と貯金で十分対応できると思っているからです。
そもそも医療保険・がん保険の保障を受ける人と受けない人、どちらが多いと思いますか？当たり前ですが、保障を受けない人の方が多くないと保険会社がつぶれてしまいますよね^^
だから、医療保険・がん保険というのはそもそも病気・ケガになることに賭けるギャンブルのようなものと考えておいた方が良いです。
医療保険・がん保険を見直す4つのきっかけ
元々は僕も医療保険にもがん保険にも加入してたんですよね。でもきっかけがあって、やめました^^
僕が見直すきっかけになったことを4つ紹介していきますね。
公的保険（社会保障）のすごさに気付いたから
日本はものすごく公的保険（社会保障）に恵まれています。病気やケガになった時に利用できる制度がしっかり整備されていて、どんな病気・ケガになっても数百万円を超えるような治療費がかかることはめったにありません。具体的な4つの制度を説明します。長くなってしまいますが、お付き合いください。（笑
高額療養費制度
入院や治療による医療費が高額になった場合に、個人の負担を軽減するための制度です。一定の負担限度額を超えた医療費の一部を国や自治体が補填してくれます。具体的に言うと平均的な年収の場合、1ヵ月あたり最大でも10万円程度の負担で済みます。
具体的な計算方法は下の表のようになります。
例えば、年収500万円で100万円の医療費がかかった場合、自己負担額は87,430円（80,100円+（1,000,000円-267,000円）×1％）しかかからないんですね。
| 適用区分 | ひと月あたりの自己負担限度額 |
|---|---|
| 年収約1,160万円～ 健保：標準報酬月額83万円以上 国保：所得901万円超 | 252,600円＋（医療費ー842,000円）×１％ |
| 年収約770万円～約1,160万円 健保：標準報酬月額53万円～79万円 国保：所得600万～901万円 | 167,400円＋（医療費ー558,000円）×１％ |
| 年収約370万円～約770万円 健保：標準報酬月額28万円～50万円 国保：所得210万～600万円 | 80,100円＋（医療費ー267,000円）×１％ |
| 年収156万円～約370万円 健保：標準報酬月額26万円以下 国保：所得210万円以下 | 57,600円 |
| 住民税非課税世帯 | 35,400円 |
上の表で健保は健康保険（サラリーマン）、国保は国民保険（個人事業主）のことです。健保の標準報酬月額について補足します。
毎年更新制で、4～6月の基本給に役付手当・通勤手当・残業手当などの各種手当を加えた「報酬月額」の平均を保険料額表の等級に分け、その等級に該当する金額のことを言います。
令和5年度の保険料額表はこちらから確認できます。
高額療養費は月の初めから終わりまでの1カ月でかかった治療費から計算します。そのため、月をまたいで治療費がかかった場合は、それぞれの月で計算されることになります。
傷病手当金
会社員や公務員が対象で、病気やケガで一時的に働けなくなった場合に、一定期間の給付金を支給する制度です。
厚生労働省の資料から抜粋すると、具体的には下の表のようになります。
| 給付要件 | 被保険者が業務外の事由による療養のため労務に服することができないときは、その労務に服することができなくなった日から起算して３日を経過した日から労務に服することができない期間、支給される。 |
| 支給期間 | 同一の疾病・負傷に関して、支給開始日から通算して１年６か月。 |
| 支給額 | １日につき、直近12か月の標準報酬月額を平均した額の30分の１に相当する額の３分の２に相当する金額（休業した日単位で支給）。 ※公務員や私立学校の勤務者はそれぞれ上記とは別の支給額 |
要するに働けなくなって4日目から給付金が支給され、働けない期間の合計が1年６か月までは支給されます。給付金を1ヵ月単位で考えると、毎月給与の約67％になります。
また、支給開始日からの通算とは、職場への復帰と休職を繰り返した場合、休職期間の合計と言う意味です。
休業補償給付
一部の自営業者を含む、会社員や公務員が対象で、業務上の病気やケガで一時的に働けなくなった場合に、休業が続く限り毎月の給与の80％が支給される制度です。
厚生労働省の資料から抜粋すると、具体的には下表のようになります。
| 給付要件 | 業務上の事由または通勤による負傷や疾病による療養のため、労働することができず、そのために賃金を受けていないとき 、その4日目以降から、休業(補償)等給付と休業特別支給金が支給されます。 |
| 休業補償給付 | 給付基礎日額の60％×休業日数 |
| 休業特別支給金 | 給付基礎日額の20％× 休業日数 |
給付基礎日額とは以下のように定められています。
業務上または通勤による負傷や死亡の原因となった事故が発生した日または医師の診断によって疾病の発生が確定した日(賃金締切日が定められているときは、傷病発生日の直前の賃金締切日)の直前3か月間に被災労働者に対して支払われた賃金の総額(ボーナスや臨時に支払われる賃金を除く)を、その期間の暦日数で割った1日当たりの賃金額
出典：労働災害が発生したとき（休業（補償）給付 傷病（補償）年金の請求手続）：厚生労働省
要するに働けなくなって4日目から働けるようになるまで給付金が支給され、給付金を1ヵ月単位で考えると、毎月給与の80％になります。
障害年金
国民年金・厚生年金など公的年金への加入者が対象で、病気やケガなどによって障害の状態になったときに支給されます。「障害の状態」とは、視覚障害や聴覚障害、長期療養が必要な病気、精神の障害などで、仕事や生活が著しく制限を受ける状態になったときです。障害の程度や配偶者、子どもの有無によって年金額は異なります。
障害年金は障害基礎年金と障害厚生年金の2階建てとなっているので、まずはそれぞれの計算方法を説明します。
まず、障害基礎年金（2023年度）の年間支給額は下表のようになります。
| 区分 | 年額 |
|---|---|
| 1級 | 993,750円（795,000円×1.25）＋子の加算額 |
| 2級 | 795,000円 |
| 子の加算額 | 2人まで 1人につき223,800円 3人目以降 1人につき74,600円 |
続いて、障害厚生年金（2023年度）の年間支給額は下表のようになります。
| 区分 | 年額 |
|---|---|
| 1級 | 報酬比例の年金額×1.25 + 配偶者の加算額 |
| 2級 | 報酬比例の年金額 + 配偶者の加算額 |
| 3級 | 報酬比例の年金額 |
| 配偶者の加算額 | 228,700円 |
| 報酬比例の年金額（～2003年3月） | 平均標準報酬額×（7.5÷1000）×加入期間の月数 |
| 報酬比例の年金額（2003年4月～） | 平均標準報酬額×（5.481÷1000）×加入期間の月数 |
| 平均標準報酬額 | 平均年収（標準報酬月額+標準賞与額）÷加入期間 |
| 加入期間 | 厚生年金期間が300月（25年）未満は300月とみなして計算 |
これだけだと計算が複雑で訳が分からないと思うので、障害年金（障害基礎年金＋障害厚生年金）を月額でシミュレーションしてみます。
例として、2023年度時点で加入者38歳・加入からの平均年収500万円とします。
| 区分 | 子なし | 子1人 | 子2人 | 子3人 |
|---|---|---|---|---|
| 1級 | 173,238円 | 192,296円 | 211,355円 | 217,705円 |
| 2級 | 142,402円 | 161,460円 | 180,519円 | 186,869円 |
| 3級 | 57,094円 | 57,094円 | 57,094円 | 57,094円 |
もちろん働くよりも収入は減ってしまいますが、障害を負ってしまった場合でもこういった制度があることは覚えておきたいですね。
公的保険（社会保障）の制度を把握しておくことは本当に大事なことだから、しっかり押さえておこう！
生涯に払う保険料に愕然としたから
僕が見直す前（36歳）は医療保険・がん保険ともに終身契約で１カ月当たり約7,000円の支払いがありました。
厚生労働省「令和4年簡易生命表」で確認すると、2021年（令和3年）時点の男性36歳の平均余命が約46年なので、仮に82歳まで生きたとして、7,000円×12ヵ月×46年＝386万円も払うことになってたんですよね。公的保険（社会保障）をフル活用したとして、これだけの金額を使うってなると、どれだけ病気やケガしたりすんの？！って正直思いましたね。
健康でいればいるほど損するって何かおかしくない？って思ったんよね。。
30代の自分が病気になるリスクは小さいから
当たり前ですが、民間保険に加入するのは病気やケガへのリスクに備えるためですよね。でも、実際にどれくらいのリスクがあるのか知らない人も多いんじゃないかなって思います。
あまり考えたくない話かもしれませんが、知らないことは損でしかないので、事実を正確に把握したうえで判断することが大事です。
下表に死因のランキングをまとめているので、そこから病気になるリスクを検証していきます。
| 順位 | 1位 | 2位 | 3位 | 4位 | 5位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 死因 | 悪性新生物 ＜腫瘍＞ | 心疾患 | 老衰 | 脳血管疾患 | 肺炎 |
| 割合 | 26.5% | 14.9% | 10.6% | 7.3% | 5.1% |
死因のトップは「悪性新生物＜腫瘍＞」で26.5％を占めています。いわゆる「がん」ですね。次に多いのは「心疾患」で14.9％、以下「老衰」10.6％、「脳血管疾患」7.3％と続きます。
がん（悪性新生物）になるリスク
がんにおける年齢階級別患者数の割合は下の表のようになります。
| 病気名 | 0～14歳 | 15～34歳 | 35～64歳 | 65歳以上 |
|---|---|---|---|---|
| がん | 0.5％ | 1.3％ | 26.6％ | 71.6％ |
がんは2人に1人がなると言われるだけあって、がんになるリスクはそれなりにありそうですが、ちょっと幅が広いので、もっと年齢を分けたデータを紹介します。
| 性別 | ～39歳 | ～49歳 | ～59歳 | ～69歳 | ～79歳 | 生涯 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 男性 | 1.2％ | 2.8％ | 7.7％ | 21.4％ | 43.0％ | 65.5％ |
| 女性 | 2.3％ | 6.3％ | 12.5％ | 21.4％ | 33.3％ | 51.2％ |
生涯だと確かに2人に1人はがんになるのですが、例えば49歳までにがんになるリスクは男性2.8％、女性6.3％など低いことが分かります。
心筋梗塞（心疾患）になるリスク
心筋梗塞を含む虚血性心疾患における年齢階級別患者数の割合は下の表のようになります。
| 病気名 | 0～14歳 | 15～34歳 | 35～64歳 | 65歳以上 |
|---|---|---|---|---|
| 虚血性心疾患 | 2.0％ | 3.1％ | 19.5％ | 75.4％ |
35～64歳で19.5％ですが、がんと同じような傾向になっていますね。
少し古いデータ（2006年）になりますが、もう少し年齢を分けたデータを紹介します。
| 性別 | 総数 | 39歳以下 | 40～49歳 | 50～59歳 | 60～69歳 | 70～79歳 | 80～89歳 | 90歳以上 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 男性 | 125.8 | 6.7 | 31.5 | 75.1 | 171.5 | 441.2 | 1324.2 | 3576.0 |
| 女性 | 127.2 | 2.5 | 8.8 | 20.8 | 59.6 | 239.9 | 1032.6 | 3204.8 |
上の表は「年齢別に心疾患で人口10万人あたり何人死亡したか」を表しているのですが、例えば40～49歳の場合、死亡数（10万人あたり）は男性31.5人、女性8.8人とかなり少ないことが分かります。
死亡＝罹患ではありませんが、現役世代で心筋梗塞（心疾患）になるリスクは低いと言えます。
脳梗塞（脳血管疾患）になるリスク
脳梗塞における年齢階級別患者数の割合は下の表のようになります。
| 病気名 | 0～14歳 | 15～34歳 | 35～64歳 | 65歳以上 |
|---|---|---|---|---|
| 脳梗塞 | 0.1％ | 0.3％ | 9.1％ | 90.5％ |
35～64歳で9.1％なので、脳梗塞になる90％が65歳以上ということが良く分かるデータになっていますね。
確率論じゃない！万が一に備えたいあなたへ
主な死因となる3つのリスクを見てどう感じましたか？
僕は今、保険に加入する必要ってないよねって思いました。年を重ねるにつれて病気のリスクは高くなりますが、老後に向けて貯金や資産運用すれば、病気になったとしても余裕で対応できるんじゃないかなって考えています。
だから、保険に加入するよりもおいしいご飯を食べる・質の良い睡眠を取る・定期的な健康診断を受けるなど、今を充実させることにお金を使いたいなって思いました。
前述しましたが、保険って自分が病気・ケガになるほうにかけるギャンブルみたいなものです。
あなたならどっちにかけますか？
僕はどうなるか分からないものじゃなくて、今を充実させることを選択したよ^^
病気になっても人生が破綻するような金額にはならないから
では次に病気になった時にかかる費用をシミュレーションしてみます。
最大でも1ヵ月10万円以内の負担
主な死因であるがん・心筋梗塞・脳梗塞などの医療費は下表の通りです。
ここでは現役世代のサラリーマンを例にシミュレーションしています。
| 主な病気 | 平均在院日数 | 1日当たりの医療費 | 在院期間の医療費 | 高額療養費制度での自己負担額 |
|---|---|---|---|---|
| 胃がん | 19.4日 | 68,836円 | 1,335,415円 | 90,784円 |
| 大腸がん | 12.7日 | 75,375円 | 957,262円 | 87,003円 |
| 肝がん | 16.5日 | 69,700円 | 1,150,051円 | 88,931円 |
| 肺がん/気管がん | 16.1日 | 73,930円 | 1,190,276円 | 89,333円 |
| 乳がん | 8.6日 | 78,642円 | 676,321円 | 84,193円 |
| 心筋梗塞 | 12.6日 | 143,868円 | 1,812,738円 | 95,557円 |
| 脳梗塞 | 51.8日 | 46,434円 | 2,405,289円 | 101,483円 |
「平均在院日数」は令和2年（2020）患者調査（確定数）の概況 「表６ 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数」より35～64歳を参照。
「1日あたりの費用」は、医療給付実態調査 / 報告書 令和２年度「統計表 第３表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数（回数）、点数（金額）」より協会けんぽ加入者を参照。
「高額療養費制度での自己負担額」は、同じ月に入退院したと仮定し、「所得区分が年収約370万円～約770万円かつ70歳未満」の条件で計算しています。差額ベッド代や食事代・先進医療など保険適用の対象にならない費用は含みません。
平均的な収入（年収370万円～770万円）で高額療養費制度を利用すれば、1ヵ月あたり8～10万円程度の負担で済むので、例え半年入院したとしても60万円くらいです。
保険に加入する＝病気・ケガしまくるってこと
前述した通り、僕が元々加入していた保険料の総額は386万円です。仮にこれを上述した60万円で割ると6.4です。僕が死ぬまでに半年の入院を7回繰り返すと元が取れる計算になります。
こんな状態になるってことはまともに働ける状態ではないだろうし、もう人生が破綻してますよね。。僕なら障害年金を受給して、住宅ローンの残債があれば、いさぎよく自己破産すると思いますね。。
日本に住んでいれば、医療費って意外とかからないんだよね！
保険適用の治療費以外の保障は必要？
医療保険・がん保険では治療費以外の費用も保障しています。その保障って本当に必要なの？って目線で考えてみます。
治療費以外に掛かる費用は必要なのか？
治療費以外にかかる費用として、差額ベッド代や食事代を挙げることが多いと思います。それぞれ保険に加入する理由にはなり得ないことを説明していきますね。
差額ベッド代
まずは差額ベッド代です。4人部屋なんかだと費用が上乗せされることはありませんが、個室になると差額ベッド代として費用が加算されます。病気・ケガでプライバシーを確保したいって気持ちも分からなくはないですが、これって贅沢費ですよね？
個室だからって病気・ケガが早く治るわけでもないし、基本的には不要なものだと思います。
僕は病気・ケガになった時に贅沢するために保険料を払うのが馬鹿らしくなったんよね。。
食事代
次に食事代ですが、入院時の食事代は1食につき460円と決まっています。
でも冷静に考えると食事代って入院してなくても掛かりますよね。
普段の生活だともちろん460円より安くなることはありますが、わざわざ保険に加入するほど大きな金額になるとは思えないですよね。
先進医療特約は必要なのか？
医療保険・がん保険に加入するメリットとして先進医療を受けられる特約を挙げることもありますよね。
先進医療とはまだ保険適用となっていないが、技術ごとに一定の有効性や安全性が認められ、厚生労働大臣から承認を受けた医療機関だけが実施することができる高度な医療技術による治療のことです。
先進医療特約はレアケース
先進医療特約は1ヵ月100円くらいで医療保険・がん保険にオプションで追加できるので、気軽に加入できるのですが、その割に保証額は1,000～2,000万円くらいもあるんですよね。
なぜ安くできるかっていうと、そもそも先進医療特約を利用できる人が少ないからです。
理由としては、同じがんでも利用できる範囲に制限があることやそもそも治療できる病院がない都道府県の方が多いことが挙げられます。
先進医療＝病気が必ず治るわけではないし、効果的なら保険適用されるようになるからね。
まとめ｜医療保険・がん保険よりも老後に向けた資産形成がおすすめ！
ここまでをまとめるとこのようになります。
いかがでしょうか？
公的保険（社会保障）と貯金があれば医療保険・がん保険はいらないかなって思えてきましたか？
医療費が賄える貯金があるのであれば、保険料（固定費）を節約して投資するお金に回すことをおすすめします。
かかるかどうかも分からない病気・ケガに備えた保険にお金を使うより、確実にむかえる老後に向けた資産形成にお金を使う方が合理的だし、そもそも病気にならないように食事や睡眠にお金を使う方が充実した生活ができると思います。
